商品パンフレット契約概要①②＊3随時の増額保険料等＊4 × 3.5％ × （1－経過月数＊2／120）注意喚起情報＊5 年金の支払管理等に必要な費用は、年金支払開始日に1.0％の範囲内で毎年の費用をT&Dフィナンシャル生命が定めます。なお、年金の支払管理等に必要な費用は年金支払開始日に定める率を用いるため、ご契約時には定まっておりません。また、年金の支払管理等に必要な費用は将来変更される可能性があります。＊1 契約時に定めた規則的増額の金額の12回分。※指定月に保険料を割増して支払う場合は、指定月の規則的増額の金額の2回分と指定月以外の月の規則的増額の金額の10回分の合計。※契約日から1年未満で解約または減額された場合は、控除時期までの経過月数＋1回分が対象となります。＊2 契約日から控除時期までの月数を表し、1か月未満は切り捨てとなります。＊3 規則的増額保険料に相当する金額を上回る一時払保険料を支払った場合、または規則的増額以外の増額を行なった場合のみ計算します。＊4 一時払保険料から規則的増額保険料に相当する金額を差し引いた金額と、規則的増額以外の増額金額の合計。年率 0.352％（税抜0.320％）年率 0.517％（税抜0.470％）年率 0.407％（税抜0.370％）年率 0.275％（税抜0.250％）年率 0.286％（税抜0.260％）年率 0.418％（税抜0.380％）年率 0.330％（税抜0.300％）年率 0.330％（税抜0.300％）項目項目規則的増額の保険料（1年分）＊1 × 適用率（25％） × （1－経過月数＊2／120）＊4 主な投資対象となる投資信託の信託報酬を記載しています。運用に関する費用には信託報酬の他、信託事務の諸費用・有価証券の売買委託手数料などがかかる場合があります。これらの費用は取引量などによって変動しており、費用の発生前に具体的な金額や割合を確定することが困難なため、表示しておりません。なお、運用に関する費用は、将来変更される可能性があります。38特別勘定安定バランス型安定成長バランス型成長バランス型日本株式型世界株式型米国株式型ESG日本株式型ESG世界株式型年金の支払管理等に必要な費用解約または減額をした場合に必要な費用費用年金額に対して1.0%の範囲内で定める率＊5契約日から10年未満で解約または積立金額の減額を行なう場合、①と②の合計の費用が解約または減額部分の積立金額から控除されます。計算方法費用費用各特別勘定ごとの運用に関する費用＊4●年金支払移行特約(Ⅰ型)、新遺族年金支払特約、介護認知症年金支払移行特約により年金をお受取になる場合●解約または減額をした場合
元のページ ../index.html#40